大学生のパソコン購入に使える補助金はあるのでしょうか。結論からいうと、大学生が利用できるパソコン購入支援はあります。ただし、全国の大学生を対象とした一律の補助金があるわけではありません。
大学独自の購入補助やパソコンの貸与制度、自治体の教育費支援などを確認することが大切です。制度によって対象者や支給額、申請時期が異なります。
この記事では、大学生のパソコン購入に使える補助金・支援制度の種類や具体例、申請前に確認したいポイントを解説します。パソコンの購入費用を抑えたい方は、ぜひ参考にしてください。
大学生のパソコン購入に補助金はある？
大学生のパソコン購入費を支援する制度はあります。ただし、利用できる制度は大学や自治体、家庭の状況などによって異なります。
まずは、次の3つを確認しましょう。
- 大学独自の購入補助：大学が定めた条件を満たす学生に、購入費用の一部を給付する制度
- パソコンの貸与制度：経済的な事情などで購入が難しい学生に、大学がパソコンを貸し出す制度
- 自治体の教育費支援：所得などの条件に応じて、大学進学時のパソコン代や教材費を支援する制度
これらは、すべての大学生が利用できるわけではありません。また、購入費用が全額支給されるとも限りません。
制度を探すときは、「大学名 パソコン 購入補助」「大学名 パソコン 貸与」「自治体名 大学進学 支援」などで検索すると、関連情報を見つけやすくなります。
大学生が利用できるパソコン購入支援制度3種類
大学生向けのパソコン支援制度は、主に3種類あります。支援内容や利用条件を比較して、自分に合う制度を確認しましょう。
| 制度の種類 | 主な支援内容 | 確認したい条件 |
|---|---|---|
| 大学独自の購入補助 | 購入費用の一部を給付 | 対象学年、奨学金の採用状況、購入先、申請期限 |
| 大学のパソコン貸与 | パソコンを一定期間借りられる | 経済状況、申請理由、貸与期間、返却条件 |
| 自治体の教育費支援 | 進学時のパソコン代や教材費などを支援 | 居住要件、所得要件、進学状況、対象経費 |
1. 大学独自のパソコン購入補助
大学によっては、学生のパソコン購入費用を支援する制度を設けています。経済的な事情がある学生や、指定の奨学金に採用された学生などが対象になる場合があります。
支援を受けるには、対象となるパソコンや購入先が指定されているかを確認することが重要です。一般の家電量販店や通販サイトで購入すると、補助の対象外になる可能性があります。
また、入学前に購入したパソコンが対象になるかどうかも、大学の案内で確認しましょう。
2. 大学のパソコン貸与制度
購入費用を用意することが難しい場合は、大学のパソコン貸与制度も選択肢になります。貸与制度なら、パソコンを購入せずに授業で利用できる可能性があります。
ただし、貸与は無料給付とは異なり、原則として利用期間が終わったら返却する必要があります。貸与できる期間や台数、申請条件は大学によって異なります。
貸与されるパソコンが、所属学部の授業で必要な性能を満たしているかも確認してください。
3. 自治体の教育費支援
自治体によっては、大学進学時の教育費を支援する制度があります。支援対象にパソコンや教材の購入費用が含まれる場合もあります。
ただし、自治体の支援は、対象地域に住んでいることや、世帯の所得などを条件としていることがあります。支援の対象となる費用や申請時期も制度ごとに異なります。
住んでいる市区町村の公式サイトで、大学進学支援や若者支援、教育費助成などの情報を確認しましょう。
大学生のパソコン購入を支援する制度の具体例
実際にどのような支援があるのか、大学や自治体の公式情報から具体例を紹介します。ここで紹介する制度は、それぞれ対象者や利用条件が異なります。
駒澤大学：新入生コンピュータ購入支援制度
駒澤大学には、対象となる経済支援型奨学金に採用された学部新入生に対し、パソコン購入費用の一部を給付する制度があります。
2026年度の案内では、所定の奨学金の採用に加え、大学の事業会社である株式会社KUサポートが販売するパソコンを購入することなどが条件です。支援額は5万円と案内されています。
この制度は、対象となる奨学金や購入先などが決まっています。駒澤大学の学生であっても、条件を満たさなければ利用できないため、申請前に公式情報を確認しましょう。
群馬大学：ノートパソコンの貸与制度
群馬大学では、経済的な事情などによりノートパソコンの購入や準備が難しい学生を対象に、パソコンの貸与制度を設けています。
公式案内では、授業料免除の申請を予定していることや、経済的な事情などで購入が困難であることが貸与条件として示されています。貸与期間は原則1年以内で、所定の時期までに返却する必要があります。
貸与されるパソコンが、各学部・学科の推奨スペックを必ず満たすとは限りません。利用を希望する場合は、条件と機材の仕様を確認しましょう。
足立区：大学進学時のパソコン・教材費などの支援
東京都足立区では、若者への支援として、大学進学時に購入するパソコンや教材などの費用を対象とした支援を案内しています。公式ページでは、20万円を上限とする支給が紹介されています。
ただし、所得などの条件があります。足立区に住んでいれば誰でも利用できるとは限りません。また、支援の詳細や申請方法は変更される可能性があるため、最新の案内を確認してください。
給付型奨学金や授業料減免でパソコン代を補える？
大学生のパソコン購入費用を考えるときは、給付型奨学金や授業料減免も確認しておきたい制度です。ただし、パソコン購入補助とは仕組みが異なります。
給付型奨学金は返還不要の支援
日本学生支援機構（JASSO）の給付型奨学金は、所定の要件を満たす学生を対象とした、返還不要の奨学金です。
高等教育の修学支援新制度では、給付型奨学金と授業料・入学金の減免が組み合わされています。対象となるかどうかは、世帯の所得や資産、学業などの要件によって決まります。
ただし、この制度はパソコンの購入費用だけを支給する制度ではありません。パソコン代に充てられると決めつけず、生活費や授業料などを含めた家計全体で必要な費用を確認しましょう。
修学支援新制度の対象か確認する
高等教育の修学支援新制度は、授業料・入学金の減免と給付型奨学金によって、大学などで学ぶ学生を支援する制度です。
パソコン購入費を直接補助する制度とは異なりますが、対象となれば教育費全体の負担軽減につながる可能性があります。
制度の対象校や支援内容、申請条件は、文部科学省や日本学生支援機構の公式サイトで確認してください。
大学生がパソコン購入補助を探す方法
パソコン購入補助を探すときは、次の手順で確認すると効率的です。
手順1. 大学の公式サイトを確認する
最初に、進学先や在学中の大学の公式サイトを確認しましょう。大学によっては、奨学金制度のページや学生生活の案内ページに、パソコン購入補助や貸与制度が掲載されています。
次のキーワードで検索する方法もあります。
- 「大学名 パソコン 購入補助」
- 「大学名 パソコン 貸与」
- 「大学名 新入生 PC 支援」
- 「大学名 奨学金 経済支援」
手順2. 市区町村の公式サイトを確認する
大学に購入補助がない場合は、住んでいる自治体の公式サイトを確認します。「自治体名 大学進学 支援」「自治体名 教育費 助成」などで検索してみましょう。
自治体によっては、パソコン代だけでなく、教材費や入学準備に必要な費用を支援している場合があります。対象地域や所得要件などを確認することが大切です。
手順3. 対象条件と申請期限を確認する
利用できそうな制度を見つけたら、申請条件を細かく確認します。特に、次の項目は見落とさないようにしましょう。
- 対象となる大学・学部・学年
- 世帯所得や資産などの要件
- 指定された奨学金への採用条件
- 購入できるパソコンや指定購入先
- 申請期限と必要書類
- 購入前の申請が必要か、購入後でも申請できるか
制度によっては、指定された販売先で購入することが条件になっています。先にパソコンを購入すると補助の対象外になる可能性もあるため、購入前に大学や自治体へ確認するのがおすすめです。
パソコン購入補助を申請する前の注意点
大学生向けのパソコン購入支援を利用する際は、支援額だけでなく、申請条件やパソコンの仕様も確認する必要があります。
補助金の対象になるパソコンを確認する
大学の授業では、学部や学科によって必要なパソコンの性能が異なる場合があります。購入前に、大学が案内する推奨スペックを確認しましょう。
OS、メモリ、ストレージ、カメラ、マイクなどの条件を満たしているかが重要です。安価なパソコンを選んでも、授業で必要なソフトウェアが動作しなければ、買い直しが必要になることがあります。
申請期限と購入時期を確認する
補助制度には、申請期間が設定されていることがあります。入学前に購入する場合は、購入時期が支援の対象になるかを確認してください。
また、申請には領収書や購入証明書などが必要になる場合があります。購入時の書類は、申請が終わるまで保管しておきましょう。
補助金が必ず受け取れるとは限らない
制度の対象条件を満たしていても、申請手続きや審査が必要な場合があります。制度の案内を確認し、不明な点は大学の学生支援窓口や自治体の担当窓口へ問い合わせましょう。
パソコン購入補助が見つからない場合の対処法
大学や自治体で利用できる補助制度が見つからない場合は、購入費用そのものを抑える方法も検討しましょう。
- 大学推奨のパソコンを確認する：必要な性能を満たす機種を比較し、過剰なスペックへの出費を避けます。
- 大学の貸与制度を相談する：購入費用の準備が難しい場合は、学生支援窓口に相談しましょう。
- 既に持っているパソコンを活用する：大学の推奨スペックや授業要件を満たすなら、新たに購入せずに済む可能性があります。
- 奨学金や学費支援を確認する：給付型奨学金や授業料減免など、教育費全体の負担を軽減できる制度を調べます。
- 購入先や保証内容を比較する：本体価格だけでなく、保証や修理費用、必要なソフトウェアも含めて検討します。
なお、分割払いや教育ローンを利用する場合は、返済額や手数料を確認することが大切です。毎月の負担だけでなく、卒業後の支出も考慮して選びましょう。
大学生のパソコン購入補助に関するよくある質問
Q. 大学生なら誰でもパソコン購入補助を受けられますか？
A. いいえ。全国の大学生が一律に利用できる補助金があるわけではありません。大学や自治体の制度ごとに対象者や所得要件、購入条件が異なります。まずは進学先の大学と居住する自治体の公式情報を確認しましょう。
Q. パソコンを購入した後でも補助金を申請できますか？
A. 制度によって異なります。購入後の申請を認めている制度もあれば、指定された販売先での購入や、事前の手続きが必要な制度もあります。購入前に申請条件を確認してください。
Q. 給付型奨学金を受けていればパソコン購入補助も受けられますか？
A. 必ず受けられるわけではありません。大学独自の購入補助では、指定された奨学金への採用が条件になる場合があります。給付型奨学金の採用だけで対象になるかどうかは、利用したい制度の案内で確認しましょう。
Q. パソコン購入補助がない場合、どこに相談すればよいですか？
A. 大学の学生支援窓口や奨学金担当窓口に相談しましょう。パソコンの貸与制度や、授業料減免などの支援を案内してもらえる可能性があります。自治体の教育費支援もあわせて確認してください。
まとめ：大学生のパソコン購入補助は大学・自治体の制度を確認しよう
大学生のパソコン購入に利用できる支援制度はあります。ただし、全国共通の補助金ではなく、大学独自の購入補助や貸与制度、自治体の教育費支援など、制度ごとに内容が異なります。
パソコン購入費用を抑えたい場合は、次の順番で確認しましょう。
- 進学先や在学中の大学の公式サイトを確認する
- 居住する自治体の教育費支援を調べる
- 対象条件、購入先、申請期限を確認する
- 大学推奨のパソコンの仕様と費用を比較する
- 利用できる制度がなければ、貸与制度や奨学金などを検討する
特に重要なのは、補助制度の条件を確認してからパソコンを購入することです。対象となる購入先や申請時期を見落とすと、支援を受けられない可能性があります。
制度の内容は変更される場合があるため、申請前には必ず大学や自治体の最新の公式案内を確認してください。
